- HOME
- よくあるご質問
よくあるご質問
皆様より多くお寄せいただくご質問を掲載しております。
寄付の種類について
|
Q.支援を検討していますが、どのような寄付がありますか？
|
|
A.創立100周年に向けた事業、教育活動への支援、研究への支援、学生・生徒への支援、強化クラブへの支援等、様々な支援項目があり、寄付金の使途を指定して申し込むことができます。
|
|
Q.募集期間はいつまでですか？
|
| A.ゆめ100募金は2029年度まで継続して募集いたします。 |
|
Q.寄付金が使われた報告は公開されるのですか？
|
|
A.寄付受理報告として、HPに公開させていただきます。
|
申込方法について
|
Q.寄付はどのような方法で申込みができますか？
|
|
|
A.個人の方はインターネット(クレジットカード･Amazon Pay)や本学指定の振込用紙をご利用いただく（銀行振込・郵便振替）など、様々な方法でのお申し込みが可能です。
※銀行振り込みの際は必ず「玉川学園寄付金申込書」をご郵送ください。
|
|
|
Q.振込用紙を送ってほしいのですが？
|
|
|
A.振込用紙を郵送いたしますので、HP内にある「資料請求」からご請求いただくか、教育情報・企画部 EQA課までご連絡をお願いいたします。
|
|
|
Q.クラス会・OBOG会等の有志で寄付をすることはできますか？
|
|
| A.クラス会・OBOG会等の有志で寄付をすることもできます。その場合は、申込書にクラス会・OB等名称と代表者の方のお名前・ご住所を記入してください。 | |
|
Q.寄付金を返金していただくことは可能ですか？
|
|
| A.申し訳ありませんが、既に寄付金としてお受けしておりますものにつきましては、返金はいたしかねます。 |
領収書の発行について
|
Q.領収証を紛失してしまいました。再発行していただけますか？
|
|
| A.領収証の再発行は可能ですが、「再発行」の文字が入りますことをご了承ください。
領収証再発行をご希望の方は、教育情報・企画部 EQA課までご連絡をお願いいたします。
|
|
|
Q.寄付金領収証が届いたのですが、宛名を変更して再発行してもらえますか？
|
|
| A.寄付金領収証の宛名は、寄付金を振り込んだ方のお名前（振込依頼人名）となります。 | |
|
Q.クレジット決済で寄付したのですが、領収証が届くまでにどのくらいかかりますか？
|
|
| A.寄付金領収証は、各カード会社・収納代行業者から本学へ寄付金が入金された後にお送りいたします。
そのため、領収証の発行まで、お申し込みの日より1～2か月のお時間を頂戴しておりますことをご了承ください。
※お申し込みが11月以降の場合は、領収証の発行日付が翌年となる場合がございます。この場合、寄付金控除も翌年の対象となりますので、あらかじめご了承ください。 |
特典について
|
Q.寄付をすることで何か特典はありますか？
|
| A.寄付金控除の対象となり、税制上の優遇措置を受けることができます。
また、3万円以上ご寄付をされた方には、寄付金額に応じた返礼品をご用意しております。
|
|
Q.寄付者名は公表されますか？
|
|
A.ご寄付を賜りました方への御礼と感謝を込めて、HPにご芳名を掲載させていただきます。ご芳名の掲載を希望されない方につきましては、匿名にすることができます。
|
個人の税制優遇について
|
Q.寄付をすると税制上の優遇措置を受けられますか？
|
|
A.玉川学園への寄付金は、税制上の優遇措置が受けられます。 （入学時の寄付は対象となりません。） 個人の方は、「税額控除」と「所得控除」のどちらか有利な方を選ぶことができます。
|
|
Q.２千円以下の寄付の場合、寄付金控除は受けられますか？
|
|
A.年内（1月～12月）の寄付金総額が2千円以下の場合は、寄付金控除は受けられませんが、本学以外にも、本学と同じ寄付金控除の証明を受けている機関等への寄付金があり、その累計が年間2千円を超えていれば、その額から2千円を引いた金額が寄付金控除の対象となります。 |
|
Q.昨年も玉川学園へ寄付をしたのですが、昨年分の確定申告の際、寄付金控除の手続きを忘れてしましました。あらためて申告できますか？
|
| A.確定申告や還付申告は原則として、過去5年間までさかのぼって申告することができることになっていますが、申告される方の状況によって申告期間や期限が異なることがありますので、詳細は、所轄の税務署にお問い合わせください。 |
法人の税制優遇について
|
Q.寄付をすると税制上の優遇措置を受けられますか？
|
|
A.税の優遇措置を希望される法人からの寄付金は、日本私立学校振興・共済事業団（以下私学事業団と略す）を経由する「受配者指定寄付金」としてお受けすることになります。 この制度を利用することで、寄付金は当該事業年度において所得金額の計算上全額損金に算入することが可能となります。 |